六本木のおすすめレンタルオフィス5選！選び方も解説
レンタルオフィスは、部屋だけでなく契約内容に応じてルールが変わります。
解約・更新・費用・退去条件などの契約条件が物件ごとに違うため、契約内容まで事前に確認が必要です。
料金や立地だけで決めず、自社に合う契約条件か見て選びましょう。
本記事では、レンタルオフィスの契約形態や契約前に確認しておきたいポイント、一般的な契約の流れ、契約書で確認しておきたい項目を解説します。
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レンタルオフィスは、契約形態によって、解約のしやすさや初期費用、利用ルールが変わります。
物件を選ぶ際は、契約内容の詳細もあわせて確認しておくことが大切です。
レンタルオフィスの契約形態は、一般的に次の2つが挙げられます。
2つの契約形態について詳しく見ていきましょう。
賃貸借契約は、一般的なオフィスと同じように、特定の専有スペースを借りて利用する契約です。
個室として独立しており、一定の区画を自社専用で使えるタイプのレンタルオフィスでは、こうした契約形態になることがあります。
賃貸借契約の特徴は、借りるスペースが明確で、長期利用を前提とした契約を前提としている点です。
区画が共用エリアから隔離されているため、落ち着いた執務環境を確保しやすく、情報管理やプライバシーを重視する企業に向いています。
賃貸借契約は、長期の利用を前提としており、短期間での移転や人数変更には対応しにくい場合があります。
そのため、一定期間しっかり拠点を構えたい企業に適した契約といえます。
また、契約書上は「利用契約」と書かれていても、実際には専用個室を特定の区画として借りる内容であれば、借地借家法が適用される賃貸借契約とみなされる場合があります。
契約書のタイトルだけで判断せず、実態としてどのようなスペースを、どこまで専有して使えるのかを確認することが大切です。
施設利用契約は、オフィス空間そのものを借りるというより、オフィスに付帯するサービスを含めて利用する契約です。
レンタルオフィスやサービスオフィスでは、こちらの形が採用されているケースも多く見られます。
契約では、執務スペースに加えて、たとえば次のようなサービスをあわせて利用できることがあります。
施設利用契約の特徴は、導入しやすく、利用条件が比較的柔軟なことです。
敷金や礼金ではなく、入会金や事務手数料、保証金などで利用開始できる場合もあり、初期費用を抑えやすい傾向があります。
また、契約期間が比較的短めに設定されていたり、拠点変更や利用人数の見直しに対応しやすかったりする点も魅力です。
新規開設、プロジェクト利用、拠点の一時利用など、変化のある事業フェーズにも合わせやすい契約形態です。
柔軟に利用しやすい反面、運営ルールの影響を受けやすいため、契約前には利用規約まで含めて確認することが重要です。
なお、施設利用契約という名称であっても、実際には独立した個室を専用で使用する内容になっている場合は、借地借家法の適用有無を確認する必要があります。
契約名だけを見るのではなく、スペースの使い方と契約内容が一致しているかを確認することが、安心して利用するためのポイントです。
レンタルオフィスを契約する前に確認しておきたいポイントは、次の5つです。
以下からは、それぞれのポイントについて詳しく見ていきましょう。
まず確認したいのが、契約内容が自社の利用目的に合っているかどうかです。
レンタルオフィスは物件ごとに利用ルールが異なるため、同じように見える物件でも、できることとできないことに差があります。
たとえば、次のような点は事前に確認しておきたい項目です。
プランによっては、住所利用は可能でも登記には対応していなかったり、別途申込みが必要だったりする場合があります。
契約前に、自社の利用目的と物件ごとのルールが合っているかを整理しておくと、入居後もスムーズに運用しやすくなります。
レンタルオフィスを比較するときは、月額料金だけでなく、費用全体を見て判断する必要があります。
一見すると月額が安く見えても、初期費用やオプション費用を含めると、想定より総額が大きくなることがあります。
確認しておきたい主な費用は、次のようなものです。
レンタルオフィスは、一般的な賃貸オフィスに比べて初期費用を抑えやすいケースが多い一方で、サービスの利用状況によって追加費用が発生することがあります。
また、家具付きや受付付き、会議室付きなど、サービス内容が充実している物件は、月額料金だけでは判断しにくいことがあります。
自社に必要なサービスを含めたうえで、総額で比較することをおすすめします。
契約期間や解約条件も、契約前に必ず見ておきたいポイントです。
レンタルオフィスは柔軟に使えるイメージがありますが、実際には物件やプランによって条件が異なります。
特に確認しておきたいのは、次のような内容です。
たとえば、短期利用を想定していても、最低利用期間が設定されていると、予定より早く退去した場合に費用負担が生じることがあります。
また、解約予告期間が長い契約では、移転や拠点整理のスケジュールにも影響します。
契約期間の柔軟さを重視する場合は、月単位で見直しやすい契約かどうかを確認しておくと安心です。
一方で、長期利用を前提にする場合は、更新条件や将来的な費用の変動も見ておくと、計画を立てやすくなります。
日々の使いやすさに直結するのが、利用時間と設備利用のルールです。
契約前には、オフィスの入館時間、どの設備をどの条件で使えるのかを確認しておきましょう。
主な確認項目は、次の通りです。
たとえば、「24時間利用可能」となっていても、受付対応や郵便物の受け取りは平日の営業時間内のみというケースがあります。
そのため、オフィスに入れる時間だけでなく、有人対応の時間もあわせて確認しておくことが大切です。
また、会議室や共用スペースは他の利用者と共有することが多いため、予約方法や利用料金、混みやすい時間帯も確認しておくと安心です。
設備があるかどうかだけでなく、実際に使いやすいかまで見ておくことが、契約後の満足度につながります。
郵便物や宅配便の対応も、契約前に確認しておきたいポイントです。
特に、常時オフィスに人がいない場合や、住所利用・登記利用を予定している場合は、郵便対応の内容が業務に影響しやすくなります。
確認しておきたい項目は、次のようなものです。
物件によっては、受付で郵便物を預かってくれるところもあれば、ポスト利用のみのところもあります。
また、転送サービスがあっても、毎日対応なのか週1回なのかで使い勝手は変わります。
さらに、郵便物の受け取りに対応していても、登記利用まで認められているとは限りません。
住所利用、登記利用、郵便転送はそれぞれ条件が異なることがあるため、まとめて確認することが大切です。
郵便対応は、日々の業務のしやすさに関わるだけでなく、対外的な信用にも影響する部分です。
契約前に運用体制を確認し、自社の業務に無理のない物件を選ぶようにしましょう。
契約書で確認しておきたいポイントは、次の通りです。
項目 | チェックポイント |
|---|---|
退去時の費用負担の範囲 | 退去時に、どこまで費用負担が発生するのかを確認する |
禁止事項 | 自社の利用方法がルールに合っているかを確認する |
保証金の返還条件 | いつ、どのような条件で返還されるかを確認する |
契約書は、申込み時の説明だけでは見えにくい条件まで定められていることがあります。
特に、利用中のルールや保証金の条件は、事前に確認しておくことが大切です。
以下からは、それぞれのポイントについて詳しく見ていきましょう。
まず確認しておきたいのが、退去時にどこまで費用負担が発生するかです。
レンタルオフィスでは、一般的な賃貸オフィスのような大がかりな原状回復ではなく、私物の撤去や、破損・汚損部分の補修、クリーニング費用の負担が求められるケースがあります。
ただし、扱いは物件や契約内容によって異なるため、契約書や利用規約で確認しておくことが大切です。
特に見ておきたいのは、次のような内容です。
たとえば、通常の使用による軽微な消耗は大きな負担にならない一方で、壁面への加工、備品の破損、特別な工事を行った場合は費用が発生することがあります。
そのため、どこまでが通常利用の範囲で、どこからが追加負担になるのかを、契約書や利用規約で確認しておくことが重要です。
退去時の費用は保証金の精算にも関わるため、関連する条項は単独で見るのではなく、保証金の扱いとあわせて確認することをおすすめします。
禁止事項も、契約前に必ず確認しておきたい項目です。
レンタルオフィスでは、共用施設を複数の利用者で使うことが多いため、一般的なオフィス以上に細かな利用ルールが定められていることがあります。
主に確認しておきたいポイントは、次の通りです。
たとえば、社内では問題のない使い方でも、レンタルオフィスのルール上は認められない場合があります。
来客の頻度が高い業種や、電話・打ち合わせが多い業務では、共用部や個室の利用ルールが実務に影響することもあります。
また、禁止事項そのものだけでなく、違反した場合に警告で済むのか、利用停止や契約解除につながるのかまで確認しておくと安心です。
保証金の返還条件も、契約書で見落としたくないポイントです。
契約時に預ける保証金は、退去時に返還されることが多いものの、未払い費用や原状回復費用などが差し引かれる場合があります。
確認しておきたい主な内容は、次の通りです。
特に注意したいのは、「何が差し引かれるのか」があいまいなまま契約しないことです。
原状回復費用や清掃費、未払い利用料など、どの費用が控除対象になるのかが明記されているかを確認しておきましょう。
また、保証金という名称でも、契約によっては実質的に返還条件が異なることがあります。
返還される時期や手続きの流れまで把握しておくことで、退去時のトラブルを防ぎやすくなります。
契約条件や使い方を確認したうえで、自社に合った物件を選ぶことが大切です。
それぞれ立地や広さ、共用設備、運用面に特徴があるため、利用人数や働き方に合わせて比較する必要があります。
おすすめ物件は、次の3つです。
以下からは、各物件について詳しく見ていきましょう。
FRONTIER SHINJUKU TOWER OFFICEは、新宿エリアで初期費用を抑えながら、設備やサービスも重視したい企業に向いている物件です。
比較的コンパクトな区画から選びやすく、少人数での利用を想定している企業にも検討しやすい点が特徴です。
この物件の主な魅力は、次の通りです。
特に、来訪者対応や郵便の取次、不在時の宅配物対応など、日々の業務に関わる運用面を重視したい企業に向いている物件です。
レセプションや共用スペースも活用できるため、単に執務スペースを確保するだけでなく、来客対応や働きやすさもあわせて整えたい企業に向いています。
契約前には、会議室の利用条件、郵便・宅配物の取次範囲、家具の有無、部屋ごとの広さやレイアウトなどを確認しておくと、自社に合った区画を選びやすくなります。
FRONTIER SHINJUKU TOWER OFFICE
12 KANDAは、神田エリアでアクセスの良さと、共用空間の充実度を重視したい企業におすすめの物件です。
11.41㎡からの完全個室が用意されており、少人数利用から幅広く検討しやすい構成になっています。
この物件の主な特徴は、次の通りです。
12 KANDAは、専有部だけでなく、共用部の設計にも特徴があります。
日常業務に加えて、社内外の交流や打ち合わせの場も確保しやすい物件です。
執務スペースだけでなく、共用空間の機能性や交流のしやすさも重視したい企業に適しています。
契約前には、時間貸し会議室の利用条件、共用設備の使い方、他拠点ラウンジの相互利用条件などを確認しておくと、実際の運用をイメージしやすくなります。
CROSS OFFICE SHIBUYA Medioは、渋谷エリアで広めの区画や落ち着いた執務環境を求める企業に適した物件です。
10名利用からのミドルサイズ帯を中心としたサービスオフィスで、小規模利用というよりは、ある程度の人数でしっかり拠点を構えたい場合に検討しやすい物件といえます。
この物件の主な特徴は、次の通りです。
来客対応や共用部の運用を重視する企業にとっては、契約前に利用条件を確認しやすい物件です。
また、比較的大きな区画も用意されているため、今後の増員を見据えてオフィスを選びたい企業にも向いています。
契約前には、レセプション対応の範囲、会議室の利用条件、ラウンジスペースなど共用設備の利用ルールを確認しておくと安心です。
レンタルオフィスは手軽に利用開始できるのがメリットですが、契約内容やルールは物件ごとに異なります。
契約形態・費用・解約条件・日々の使い勝手まで事前に確認しないと、入居後に想定とのズレが生じるおそれがあります。
場所や広さだけでなく、実際の使い方に合うかで選びましょう。
レンタルオフィスをまとめて比較したいなら、私たちが運営するサービスオフィス.jpを活用すると効率よく検討できます。
気になる物件を一覧で見比べながら、自社に合うオフィスを見つけてみましょう。
新宿
【複数フロアー型】新宿駅 オフィス出社とテレワークをフレキシブルに。ハイブリッドワークも対応できる西新宿のサービスオフィス。
神田
【一棟型】神田駅 徒歩3分 2024年2月オープン。新しい暮らし方や働き方を提案するオフィス『12』シリーズの4号店
渋谷
【一棟型】渋谷駅・表参道駅の間に位置する、約15坪～90坪のミドルサイズのサービスオフィス。屋上テラスからは東京スカイツリーや東京タワーを望む。
サービスオフィスを複数棟、比較検討できます。
気になる物件を選び、条件や設備などの違いを確認してみましょう。一覧表で比較ができる便利な機能です。比較資料としてご利用ください。
